古民家再生.com よくある質問

Q.「古民家」とは築何年以上のものですか?
A.
 一般的に、伝統工法によって江戸時代から明治・大正を経て、第二次世界大戦前までにつくられた木の家のことを「古民家」といいます。また、国の文化財登録制度では、築50年を経過したものが対象とされています。このことから半世紀以上前の民家は、「古民家」と呼べる時間的条件を備えていると考えられます。
Q.木組みの特長を教えてください。
A.
 「木組み」とは、継手や仕口と呼ばれる接合によって木と木を組み合わせる技術のこと。がっしりとした木と木を組み上げることで地震や自然災害に粘り強い家になるだけでなく、金物で接合部を固定しないため、木の特性を活かして長持ちさせることができます。何度でも組んだり外したりできるので、別の土地にそのまま移築することも可能です。
Q.百年以上たった古い柱でも使えますか?
A.
 木材の強度は、通常200〜300年はほとんど変わりありません。古材は新材のように、住んでいくうちに歪みやよじれが生じることが極めて少ないのも利点です。実際に林業試験場などが行う古材の性能評価試験では、解体材の強度性能は新材と同等以上との試験結果が出ていますから、百年以上たっていても十分使えます。 また、解体されたばかりの古材は、長年の垢や汚れを落とすために「洗い」という作業を施します。水洗い、乾燥、オイルがけ。そうして手間をかけてきれいにした段階でチェックし、傷んだところは丁寧に補修してから使います。ですから古材といっても、おろしたてのような感激が味わえます。
Q.自然素材として人気の漆喰について、メリットを教えてください。
A.
 漆喰は石灰を主成分とした自然素材(天然素材)で、土壁の上に塗ることで高い調温湿効果が得られるのが特長です。白い壁は光を拡散し室内を明るくします。
Q.古民家再生に興味があるのですが、まずどうしたらいいですか?
A.
 まずは当事務所までお気軽にご相談ください。お目当ての古民家がいくつかある場合は、これまで数多くの古民家調査・耐震エコ改修・再生に関わった一級建築士・坂部和久が現地調査にご同行し、再生可能かどうかをしっかり判断します(※1)。

 ご要望があればさらに実測調査を行い、詳細な報告書をお出しすることも可能です(※2)。各ポイントで温度や湿度、風量、風向きなどの変化を定点観測して集めたデータをもとに、断熱エコ改修のご提案などもできるので非常におすすめです。

※1…調査費用5万円〜(税抜)と交通費をいただきます
※2…実測調査は有料30万円〜(税抜)になります
Q.古民家を再生した家って、デザイン性はどうなのでしょうか?
A.
 古民家を再生したからデザインに難がある、ということは決してありません。古民家再生とは、古民家で使われている良質な木材を活かして現代のライフスタイルに適したスタイリッシュな家につくり変えること。住まいのデザインは、洋風、和風、モダン、レトロなど、コンセプトによっていろいろな家をつくることができます。
Q.再生でさらに百年維持できるって本当ですか?
A.
 建物の耐久性で最も重要なのは、丈夫な基礎。古民家再生.coは独自の基礎工法により、百年あるいはそれ以上、健康に保てる住まいをご提案しています。そうして一度、根本から再生しておくことで、今後またご家族の生活スタイルが変化しても、次回はずっと簡単に対応できるはずです。
Q.古民家をお店に改装することはできますか?
A.
 古い民家をお手持ちの場合は、もちろん十分可能です。そうでない場合でも、古い民家を購入できれば、移築再生をして店舗にすることができます。但し、古民家はすぐに空家が見つかることもあれば、なかなか手に入らないこともありますから、たとえば、梁や建具などで部分的に古材を使うこと(古材再生)でも、古民家の風合いを取り入れることができます。
Q.再生後の税金はどうなるのでしょうか?
A.
 古民家再生は、見た目は新築のようでも、あくまでも改築ですから「固定資産税」はこれまでのままで対応できます(※増築の場合は除きます)。再生の際には、そうした税金や資金計画のご相談にもきめ細かくお応えしておりますので、気軽にお声をかけてください。
Q.古民家の再生は高額だと聞きますが?
A.
 確かに既製品のように建てられる激安住宅のようにはいきませんが、それでも再生を選ばれる方は、古材の価値や施される手仕事、そして30年持つか分からない新築の家と100年持つ古民家を比べてご決断されています。何より新築で今と同じような部屋数や建坪で家を建てようとすれば、相当な費用がかかりますから、これまでの住み慣れたゆとりある暮らしとは余りにも感覚が違い過ぎるのです。 とはいえ、建てる側が技術を磨けば多少でもコストは削れるはずです。古民家再生.comでは、仲間の設計士や職人を集めて定期的に研究会を行うなど、お互いのノウハウを高め合うことで、地元業者のコストの適正化にも真剣に取り組んでいます。

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